組織業務改革
- お客様企業の事業が安定してくると、組織の硬直化が起こり、何も手を打たないと衰退期にはいり、事業が縮小してしまいます。
- お客様企業が継続的に成長し続けるためには、新たな事業、商品、サービスの提供、業態転換を検討していく必要があります。
- 組織及び業務の見直しの第一歩は、現実を直視することから始めます。
- 現実を直視することによって、問題点が明らかになり、新たな組織及び業務を設計する際の課題が見えてきます。
- 組織業務改革のための方法論(ツール)や事例を提供いたしますが、お客様企業の組織業務改革はお客様企業自身で行っていただきます。
- コンタクト
どんな些細なことでもかまいません、メール、FAX、電話などでお気軽にご連絡ください。
- お打合せ
貴社あるいは弊社にて、ご相談内容を伺います。
必要に応じて、機密保持契約を行います。
- ご提案
ご相談内容に従って、ご提案いたします。
ご相談者へのご説明はもちろんのこと、管理者、経営者へのご説明もご要望に応じてさせていただきます。
ご提案内容は、お客様の現状と問題点、プロジェクトテーマ、プロジェクト項目、成果(想定)、体制、スケジュール、お見積りとなります。
- ご契約
ご提案に同意していただいた場合、プロジェクト開始前にご契約をしていただくことになります。
何らかの理由で事前着手する場合には、事前着手指示書などを作成していただくことがございます。
「工事契約に関する会計基準」および「工事契約に関する会計基準の適用指針」が2009年4月から適用されることにともない、コンサルティング案件もその対象となっております。
フェーズごとに意思決定ができるように、フェーズ契約することをお勧めいたします。
- プロジェクト計画作成
プロジェクト範囲、作業項目、目標(成果)設定、体制(要員)、スケジュール(工程表)を作成いたします。
- プロジェクトスタート
プロジェクト計画書に基づき、プロジェクトメンバーおよび関係者に対して、キックオフミーティングを行います。
- プロジェクト進捗管理
定期的に進捗会議を行い、プロジェクト範囲、スケジュール、コスト、作業時間、品質、プロジェクトリスクなどについて確認し、必要に応じて、プロジェクト内容の変更について協議いたします。
- プロジェクト完了
プロジェクト完了時には、プロジェクト報告会を行い、検収をいただきます。
- プロジェクト成果確認
プロジェクト終了後、3年程度、メールないしは訪問にて成果の確認をさせていただく場合がございます。